「 VICS」とは

 VICS

Vehicle Information and Communication Systemの略称がVICSで、 道路交通情報通信システムと和文表記される。

「「VICS(ビックス)」とは、渋滞や交通規制などの道路交通情報を、
FM多重放送やビーコンを使ってリアルタイムにカーナビに届けるシステムです。
VICS情報は24時間365日提供され、カーナビによるルート検索や渋滞回避に活用されています。 」(出展;VICSセンター)

VICSセンターとは、 正式には、「一般財団法人道路交通情報通信システムセンター」。

VICSセンター が収集、処理、編集した道路交通情報を通信・放送メディアによって送信し、カーナビゲーションなどの車載装置に文字や図形(地図など)として表示させる国内向けのシステムであり、道路上に設置した情報発信装置(ビーコン)やFM多重放送などにより、交通情報を提供するものである。

VICSによって提供される情報としては、渋滞情報、所要時間、事故・故障車・工事情報、速度規制・車線規制情報、駐車場の位置、駐車場・サービスエリア・パーキングエリアの満車・空車情報などがある。

これらの情報は、日本道路交通情報センター(JARTIC)が都道府県警察、道路管理者から収集したものである。

特許情報を使って推測した「VICSセンターの技術」

2014年前後の 5件の特許出願で分かるのは、安定的な道路交通関連情報の取得技術やプローブカーを走行させたうえで、道路ごとの状況をデータ化する技術などがある模様。

「DSRC」とは

ITS(Intelligent Transport Systems、 高度道路交通システム)で用いられ ている代表的な無線通信がDSRC (Dedicated Short Range Communications、狭域通信)です。一般的に は、道路沿いなどに敷設された通信 装置(路側機)と、走行する自動車に 搭載された車載器などとの間で行わ れる無線通信を指します。ETC (Electronic Toll Collection、自動料 金支払いシステム)は、その代表的な適用例です。 出展;総務省のHP

DSRC(Dedicated Short Range Communications:狭域通信)は、 V2Xの通信方式として 車両通信に適用することが2019年10月現在期待されている。ただし、類似技術として競合するのが、携帯電話の通信網を使用する C-V2X(Cellular-V2x:セルラーV2X)。5Gの普及を考慮して、車両間通信などに期待されている。

参考)

「CASE」とは

「CASE」は、「Connected(コネクテッド)」「Autonomous(自動運転)」「Shared & Services(シェアリング)」「Electric(電動化)」のこと。

参考

メルセデス・ベンツの 中長期戦略のネーミングとして、 「CASE」が使われた。

トヨタは、「CASE」という新しい領域で技術革新が進むことを示し、自らがクルマの概念が大きく変え、「未来のモビリティ社会」の実現に取り組むとしている。(出展;トヨタ自動車ホームページ

「CACC」とは

Cooperative Adaptive Cruise Control の略語。 クルーズ・コントロール の1種で、「協調型車間距離維持支援システム」と 和文表記される用語。

技術開発の流れは、定速走行する クルーズ・コントロール 「CC」がクルマに搭載され、次に、LiDARなどのセンサで 前方を走るクルマまでの距離を測り追従走行するアクティブ ・ クルーズ ・ コントロール 「ACC」がクルマに搭載され、その次がCACCがクルマに搭載されることが期待されている。

「CACC」は、未来のクルーズコントロール、或いは、アクティブ ・ クルーズ ・ コントロール として構想されているもので、協調型とあるように、前方を走るクルマのブレーキやアクセルの動きを通信で取得し、 前方を走るクルマ に協調して車間距離を維持する機能として商品化される見込み。ただし、前のクルマにも通信機能が必要なことから、CACC機能を持ったクルマの普及に時間がかかると思わ、一方、運転手不足や運転疲労の課題があるトラック運送に絞り、複数車両が 列をなして走行するトラックの隊列走行といったビジネスが考えられている。

参考) 「CC」「ACC」 の動向

「ITS」とは

Intelligent Transport Systems の略語。「高度道路交通システム」と和文表記される。

国土交通省では次のように定義している。

Intelligent Transport Systems(高度道路交通システム)
「道路交通の安全性、輸送効率、快適性の向上等を目的に、最先端の情報通信技術等を用いて、人と道路と車両とを一体のシステムとして構築する新しい道路交通システムの総称。 」出典:国土交通省ホームページ

この用語は、「高度」という修飾語を含むので、具体的な技術を限定した言葉ではないので、現時点で想定されている具体的な情報通信技術で定義しなおすと、次のようになる。

人と 車両 の通信技術、道路と 車両 の 通信技術 、 車両 と 車両 の 通信技術 、センター・クラウドと 車両 ・人・道路との 通信技術を使い、人と道路と車両とを一体のシステムとして扱って、事故、渋滞、環境対策といった課題を解決するシステムと換言することができる。

関連情報

用語「ITS」が 使われる特許情報の動向

パテントマップで分かるのは、住友電気工業(株)、トヨタ自動車、などが古くから「ITS」使っていることと、最近、キヤノンが2016年くらいから使い始めた傾向がみてとれる。

  • 補足1)本グラフの見方;横軸;開発時期、縦軸;技術開発アクティビティ(出願数)
  • 補足2)2018年の出願数は、未公開分の出願で今後増える見込み。
  • 補足3)2019年の出願数は、未公開分の出願があるので、グラフに含めまていない。
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  • ※ 条件
  •  1)調査日;2019/10/18
  •  2)対象国;日本特許の出願が対象。
  •  3)開発年=出願年とした。ただし、優先権出願は優先日でカウントした。
  •  4)検索方法;公報全文のキーワードに 
       ”Intelligent Transport Systems” or “高度道路交通システム”を含む公報
  •  5)出願日の限定;2010/01/01~